記事要旨:牡蠣殻の活用に取り組んできた丸栄株式会社が販売する「貝適空間Hiroshima折り鶴」。原爆ドームの真向かいに位置するSHIMINT HIROSHIMA(シミントひろしま)の一角にあるアパレル製品を取り扱う「MOTHERHOUSE(マザーハウス)」では、レジ周りなどに牡蠣殻と折り鶴再生紙を使った壁材が塗られています。
記事要旨:マツダが2023年に発表した未来のコンセプトカーICONIC SPのパーツの一部には、広島の牡蠣殻を混練した樹脂が使われています。
記事要旨:㈱フラップリソースは,電気自動車や太陽光発電などに使用されているリチウムイオン電池について㈱山陽レックが無害化処理したものを破砕・選別し有価金属を回収する再資源化工場新設し,本格稼働に入った。今後NPO広島循環型社会推進機構と回収率を高める研究を進め,設備投資も行う予定。
[広島経済レポート 2023年6月13日]
記事要旨:SDGsの機運が高まる中,企業のイメージアップにもつながり,廃棄物にアイディアや技術を加えて魅力的な製品を生み出す「アップサイクル」の動きとして,当機構研究開発課題のうち,新まるせ工事㈱の「牡蠣殻の特性を利用した抗菌剤の開発」と(有)サンセイ工業の「廃プラ・金属屑を活用したテント用支柱支持具の実用化」の成果が紹介された。
[中国新聞 2021年6月17日]
記事要旨:㈱フラップリゾートは廃バッテリーを㈱山陽レックの協力で焼成した後,同社が破砕・磁選し有価金属を回収しているが,今後増加が見込まれる電気自動車の廃リチウムイオンバッテリーについて,当機構研究開発課題で有価金属の分離精度を高める方式を確立し,実証機の稼働を開始した。これにより再資源化率を向上させ,県内外からの受入増を図る。
[広島経済レポート 2021年3月18日]
記事要旨:丸栄㈱は当機構研究開発課題の成果として,牡蠣殻の粉末に,広島市から提供された平和記念公園の折り鶴を裁断して練り合せた内装用壁仕上げ材「貝適空間Hiroshima折り鶴」を商品化。白色の中に折り鶴のカラフルな色合いが浮かび,化学物質ホルムアルデヒド吸着効果もあり,自宅改装などDIY向けに販売を開始。
[中国新聞 2019年3月5日,広島経済レポート 2019年4月2日,日刊工業新聞 2019年4月24日]
記事要旨:当法人の研究開発事業で開発した内容等も含めた内容の会社紹介。
[テレビ新広島 2011年2月20日]
記事要旨:(株)マエダは、建物の解体工事で出る廃石こうボードを、化学メーカーなどにとって利用しやすい形である無水石こう粉末に完全脱水するリサイクル施設を稼動させた。業者や自治体への販売などで採算を目指すと共に、再生粉末の用途拡大のための研究を進める。
[中国新聞 2010年6月23日]
記事要旨:広島県の大竹市が4月から、家庭ごみに含まれるレジ袋等を再資源化して製造したごみ袋を市の指定ごみ袋として導入する。このごみ袋は、県立総合技術研究所東部工業技術センターと、広島大、中川製袋化工㈱など民間3社が2005年度より技術開発を進めていた成果で、種々の技術開発・工夫の末、今回の再生原料を約1割混合したポリエチレン製のごみ袋の製品化に至った。
[中国新聞 2010年1月21日]
記事要旨:県立総合技術研究所東部工業技術センターは8日、液晶パネルの保護膜として使われるトリアセチルセルロース(TAC)のリサイクル法などの研究成果を福山市東深津町のセンターで発表した。塚脇聡副主任研究員がTACを細かく砕いてプラスチック、薬剤と混ぜ、農業用資材に再生する取組みを紹介。
[中国新聞 2009年9月9日]
記事要旨:広島大学の西嶋渉教授らは、塩素系プラスチックを効率よく分別する技術を開発した。塩素を含むプラスチックをオゾンで処理すると水に沈みやすくなる現象を見つけ、浮きやすい別の種類と分ける。自動車シュレッダーダストのリサイクル率が現行の60%から90%以上に改善できる見込みがある。
[日経産業新聞 2008年9月18日]
記事要旨:家庭から出る廃プラスチックのごみ袋再生化に成功した広島県東部工業技術センターは、今月末にも県内外の加工業者、販売業者と実用化に向けて協議する。実現すれば、産官学による新分野でのリサイクルシステム構築という、全国でも稀なケースとなる。 今回の研究成果を受けて、商品化と製造・販売に名乗りを上げているのは、大竹市の中川製袋化工(株)と庄原市の(有)タカハシ包装など製袋メーカー数社。開発されたごみ袋は、同センターが広島大学・西嶋渉教授らの助言を受けて、17年12月ごろから研究を続け、昨年3月に最終試験を終えた。課題だった引っ張り強度も法定基準をクリアした。
[太陽新聞 2007年11月9日]
記事要旨:オガワエコノスは、広島工業大学および広島県立総合技術研究所西部工業技術センターとの共同研究で、RPFの火災原因に関する研究を進め、このほどその解明に成功した。同研究は、NPO法人広島循環型社会推進機構が公募した循環型社会形成推進技術研究開発事業の一環として実施した。 その結果、RPFは200度以上になれば短時間で発火する危険性が高く、120度程度で保持し続けると微量のCOガスが発生するケースがあることを突き止めた。長時間のこの条件を保持すると自然発火の恐れがある。一方、RPFを高温にした際の発火の危険性は、石炭より低いこともわかった。
[循環経済新聞 2007年6月18日]
記事要旨:オガワエコノスは、石炭代替燃料として需要が急増している固形燃料「RPF」の自然発火のメカニズムの究明に成功した。研究は、同社の端彰夫企画室長、堀千奈美企画室主任、広島県立総合技術研究所西部工業技術センターの樋口浩一副主任研究員が実験を重ね、広島工業大学の今岡務教授が検証するという形で行われた。 その結果、①RPFは200度以上にすれば短時間で発火する危険性が高い。②120度程度で保持し続けると微量のCOが発生することがある。③この場合、直ちに発火することはないが、長時間その温度を保ち続けると自然発火の可能性が高くなる。④RPFを高温にした時の自然発火の可能性は、石炭より低いことが判明した。
[循環経済新聞 2007年6月9日]
記事要旨:広島県立総合技術研究所東部工業技術センターは一般家庭から出るプラスチックごみを、家庭用ごみ袋に再生する技術を開発した。製造工程に特殊溶剤を加えてフィルムの強度を増した試作品は、JIS基準を満たした。
[日本経済新聞 2007年6月9日]
記事要旨:三谷建設は、コンクリートにICチップを埋め込み、建造物の施工状況や材質などの情報を管理するシステムを開発に成功した。コンクリートの品質管理や効率的な再利用に役立てる。 解体などで廃棄物となったコンクリートは、配合割合や施工業者などの履歴が明確であれば再びセメントに混ぜる骨材として利用可能になる。 同社は昨年4月、日工と共同研究に着手。NPO法人広島循環型社会推進機構の支援を受けて開発に成功し、今年3月、福山市内の芦田川護岸工事で初採用された。
[中国新聞 2007年5月2日]
記事要旨:三谷建設は、日工、広島大学と共同でコンクリート再利用システムを開発した。 開発したシステムはICチップとパソコンで構成する。セメント材料の産地や吸水量、配合情報の他、工事の日時、発注者、建設業者名などをICチップに登録しておき、コンクリート打設現場でプラスチック製ケースに入れ、取り付ける。数十年後にコンクリートの構造物を解体、撤去する際、コンクリートの素性確認が容易となり、再利用しやすくなる。 国土交通省の芦田川(広島県)の護岸工事で試験採用し、実用化のめどがついたころから技術供与に踏み切る。
[日刊工業新聞 2007年4月23日]